西欧諸国の本気
英国の有名な諜報機関であるMI6の元局長の発言が注目を浴びている。MI6は西欧諸国は中共を無邪気に信じていたと批判している。とうとう西欧諸国は本気を出してこの疑惑の調査をすることがわかる。
とっくにMI6や西欧諸国は認識していたが、黙認していたのは明らかなので、言いたいことは多数あるがひとまず置いておこう。その経緯は以前のコンテンツで詳しく話しているのでそちらの方を見て欲しい。
そして世界中のメディアがこの疑惑の調査を報道し始めている。この種の理論が広まったのはワシントンポストのリークであった。ワシントンポストが報道したというのが非常に重要な点だ。他の新聞ならここまでリードすることは不可能である。
ちなみにワシントンポストの裏方はアマゾンのベゾスである。
ちなみに元出版社のグラハムはベゾスにワシントンポストの売却を決定した。グラハムにはベゾスが魅力的に見えたのだ。それはテックな面でも、長期的なアマゾンの健全性を保っている点でもだ。
ワシントンポストを250億ドルで買収したベゾスはこう語る。この新聞は世界で最も重要な国の首都の新聞であり、この民主主義に置い非常に重要な役割を果たしているとのだと。ちなみにこの記事のタイトルは闇の中で民主主義は死ぬである。The Daily Posterはこう皮肉を綴っている。
現在、彼の会社のビジネス慣行を精査する議員がますます増えているため、彼の新聞はその役割を果たしています。つまり、Amazon を守る広告プラットフォームとしてです。
https://www.dailyposter.com/bezos-weaponizes-the-washington-post-homepage/
そしてベゾスは世界一位の富豪である。マッケンジーの離婚で資産はへり、一時イーロンマスクに抜かれたが、追い返しいまだ一位に君臨し続けている。その影響力は非常に大きいのは誰でもわかる話だ。
そしそのベゾスの影響力が色濃くあるワシントンポストの発言がどれほど強力なものかも簡単にわかる話だ。prepforthat.comが面白い記事を出しているので紹介しておこう。タイトルはベゾスはディープステートと結びついたという記事である。
記事は読者に疑問を投げかけている。
Amazonはディープステートと絡み合うことができるのでしょうか? それは、私たち全員が自問する必要がある恐ろしい質問かもしれません。そして、それは聞こえるかもしれないほどばかげているわけではありません。
https://prepforthat.com/jeff-bezos-tied-in-with-the-deep-state/
ワシントンポストがトランプを執拗に攻撃していたことを記事は指摘している。さらにトランプはこの新聞は過度の政治的影響力を持っていると語っている。
アマゾンは、「歴史上最も大きく、最も不採算な会社」の 1 つとして長い間知られていました。
ベゾスは当時は会社は利益を出す機械ではないと主張していた。しかしベゾスは変わってしまった。
それは2013年 CIAとの6億ドルのクラウド構築の契約を引き受けている。そしてその半分の金を使いワシントンポストを購入したわけだ。
そして記事はオバマ時代のCIA長官のブレナンとワシントンポスト、そしてベゾスは明らかに結びついていたと語る。よってベゾスはDS側の人間とラベリングしても差し支えないだろう。
まとめると、ワシントンポストの出す情報はDSの意思を反映している可能性が高いことになる。最近こういったことを感じないだろうか？急に日本の新聞でも報道が出始めたなと。それを引用する如くTwitterにも何回かトレンドになっていっている。それは日本のメディアが欧米に追従している証拠である。
そしてDSの現目標は中共の近平帝国崩壊だと私は読んでいる。つまりこの突然の覆しは西側が近平帝国崩壊に本気を出したと言える。過去の中共江沢民派との関係に戻るためである。
本当の勇者
世界の見方としてもっともらしいのは、三つ巴の戦いが起きているという見方である。構図としては習近平率いる中共 vs ディープステート vs ナショナリズムとなっている。そしてこの戦いは敵の敵は味方という理論が大いに適用される。それは中共とDSが手を組んでトランプを追放したことを説明している。となるとDSの次のターゲットは中共になる。さらにナショナリズム側も中共を攻めているのでDSとナショナリズム側が中共帝国の崩壊に動いているのである。
昨日の敵は今日の味方。事態は急速に変化し、外交とは綺麗事だけでは成り立たないことが分かる。
そしてこのDSの研究所の指摘は手柄横取りなことはすぐ分かる。バイデンはトランプ時代の功績を全て横取りしようとしているのは明らかである。ひとまず近平帝国崩壊という正しい方向に向かっているので横取りは構わないが、これを昔から指摘していたのはナショナリズム側であると言える。
香港問題でも同様の構造をしている。池上彰は嘘をつき、トランプは香港の人権問題に興味がないといっていたがそれはデタラメであることは前に説明している。さらに香港問題の民主派はソロスの金が入ったヒューマンライツウォッチからも支援されている。つまり香港問題はナショナリズムとグローバリズムがそれぞれ支援しているパターンである。狙いはもちろんどちらも近平帝国である。よって反ロシアであるウクライナのネオナチが姿を見せているのも説明がつく。
香港は中共の最重要貿易拠点であるので、中共に壊滅的なダメージを与えることが可能である。当然香港がトランプ率いるナショナリズム側についた方が利点を受けるのだ。これはアラブの春で行われたグローバリズムのエセ民主化を見れば明らかである。
相違点はこの問題に対処しようとしているのか、利用しようとしているのかの違いだと言える。グローバリズムの支援を受けると、香港の民主化がアラブの春のようなエセ民主化だと誤解を与えるため支援するだけに留めていただきたいが。香港を中京の支配から脱却させるのが目的であって、DS配下におくのは目的ではないからである。
このように中共への対応は同じことをしているように見えて全く違う。利権のためかそれとも人権のためか。ちなみに米民主党の人権は嘘である。彼らは利権のためにしか動いていない。
そして実は2020年11月17日のAFP通信にてバノンはファウチに強烈な発言をして、twitterを永久凍結されている。少々過激な発言なのでleaktime限定で引用しておこう。
バノン被告は問題のアカウント「@WarRoomPandemic」に投稿した動画で、米連邦捜査局（FBI）のクリストファー・レイ（Christopher Wray）長官や米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長を斬首するべきだと主張。
2019年からバノンはこの件に関して中共を非難している。そして彼はこう語る。人々はショックを受けるだろうと。そして悲劇が始まり、中共は時間を使って世界中のマスクを買い占めたのであると。
russia todayもこのバノンの警告を報道しており、どちらが正しさを貫いてきたかは明らかである。DSはあくまで利用しているだけと思った方が良い。
さらに秘密を持って米国に亡命したエンレイム博士はMiles Guoや路徳社やバノン、そしてジュリアーニに今匿われているのである。エンレイムの暴露を2020年から報道していたのはワシントンポストではなくFOXである。タッカーカールソントゥナイトにエンレイム博士が出演し、人工的に作られたものであると告発して大きな注目を浴びていたわけだ。
さらにエンレイム博士は論文を書いているが、そこにはとあるNPO法人の名前が書いてある。
ルール・オブ・ロー・ソサエティー。これはMiles Guoとバノンが立てたNPO法人であったのである。Miles GuoはGnewsにて2年前から詳しい暴露をつづけている。今頃追従しているメディアは全て二流メディアであると思った方が良い。
重要なのは名前や看板ではなく、実力なのである。
博士終了
ファウチはかつて、動物由来だから調査の必要がないと言ってきた。しかし一年経っても誰もそれを証明することができていないとGnewsは語る。実際いまだ野生動物はまだ見つかっていないのである。
ブライトバートによると、共和党のマイケルウォルツはファウチの研究所への資金提供の答えを要求しているのである。そして先週ファウチの何千もの電子メールが公開されたのである。共和党員のファウチへの追及は勢いを増しているのだ。
ファウチは言い逃れができなくなった。ニューヨークポストによるとファウチはついにラボリークを認めるような発言に修正している。
最も可能性の高い起源は動物種から人間へのものであると今でも信じているが、もしその起源が他にあるとすれば、別の理由があるかもしれないという絶対的な心構えを保っている。ラボのリークだった可能性があります
https://nypost.com/2021/06/03/fauci-rejects-claims-he-was-told-covid-may-have-been-engineered/
そして英雄バノンやあのナヴァロレポートを発表したピーターナヴァロは、ファウチは100日以内に終わると予言している。まず始まるのは、ファウチはテレビに出演できなくなるだろうと彼らは述べる。
そしてスティーブそして、何千通ものメールが暴露されるんだ。そして最も重要な証拠は中共の所長、高福とのやりとりであると彼らは語る。
そして彼らはファウチは最初から知っていたと語る。そしてファウチは研究所に資金を割り当てた。それはアメリカ国民の血税であると。そしてファウチは研究所の機能獲得実験を許可したのであると。
そして彼らは驚くべき発言をした。このメールには確信は存在していないと。我々が注目しなければならないのはメールに書かれてあることではないと語る。このメールには高福とファウチの起源のやりとりはないと。ファウチは起源を知っていたので高福に質問したことがないとバノンは語る。
続きは次回以降で
まとめ
- 西側諸国は近平帝国解体に本気を出し始めたようだ
- そのきっかけはワシントンポストの突然の陰謀論撤回記事である
- ワシントンポストはベゾスがオーナーである
- ベゾスはDSに近しい人間であり、このワシントンポストの記事はDSの意見を表しているものだと読み取れる
- 実際リベラルメディアはそれに追従しているので、この推測はもっともらしいと言える
- 彼らは最初陰謀論と言っていた連中である。
- 最初から言っていた勇者はバノンやMiles Guoそしてエンレイム、さらにタッカーカールソンやトランプなどのナショナリズムであると言える
- そして研究所に資金提供しており、機能獲得実験を許可したファウチの大量のメールが公開された
- それを受けファウチはラボリーク理論の可能性もあると主張を変更した
- バノンはファウチは100日以内に終了すると述べた
- さらに確信は電子メールではないと言っている。
引き続きウォッチしよう
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