バノンの警告
スティーブバノンという男がいる。彼は元トランプ首席戦略官であり非常に優秀な人間である。
彼はよく参考にさせて頂くブライトバートの代表であり、超強烈な反中共であるのは有名だ。彼はMiles Guoと共に新中国連邦という国家を樹立した。この二人はハンターバイデンの恥部を暴露し続けたことで有名であり、あのジュリアーニや、エンレイム博士と関わりを持っている。
そんなバノンは自身でも暴露番組である、warroomを運営している。
そんなwarroomのスポンサーは枕屋のマイクリンデルである。マイピローという枕で有名な会社は枕以外にも我々に安眠を届けてくれるだろう。そんな彼らはメディアが国民に及ぼす影響力を痛感しているわけだ。
私は言葉を広めるために設計しました。リンデルはそう語り、彼は新しいSNSの立ち上げを宣言した。その名はフランクである。フランクは言論の天国となるでしょうと彼は語る。そしてこのサーバーは最大10億人を収容できると述べた。
彼はこう語る。Appleやベゾスからは何も削除することはできないと。彼らはマーケターでした、彼らは言葉を奪いました。この動きは拡張していくのは自明である。この動きがビジネスチャンスやトレンドになっていくだろう。なぜなら場所がガラ空きだからである。それほど、現状は左の宣伝機関に支配されているということである。むしろビジネスチャンスやトレンドになり、大きな組織になってもらわないと困るわけだ。これは適切な資本の分配である。適切な場所で資本は循環するべきなのである。その循環は我々に還元されるからである。今は左の資本循環しか起きておらず、その循環を断ち切るべきなのである。これは情報戦である。
そんなバノンは親日であることが有名だ。
そんなバノンに喧嘩を売った機関が存在する。それはNHKである。NHKはバノンにインタビューを行っている。テーマは平壌問題である。バノンは平壌問題を解消しようと動いていると述べたが、彼らはバノンに平壌問題は行き詰まってるように見えますが…と挑発のような返答をした。
バノンは当然激怒した。彼はこう言った。平壌問題は一夜にして解決できる問題ではない。ここにくるまでに何十年もかかったのだ。これは進行中であり、トランプもこの問題の解消に動いている。
彼は複数の選択肢から慎重に解決プロセスを選択していたのである。NHKには平壌問題を解決する気はないのだろう。そんなNHKにバノンは痛烈な発言をしてくれた。
NHKはニューヨークタイムズのようなメディアである。NHKは日本のCNNである。
これは2017年の出来事だ。本日DHCの会長の発言がNHKに対する発言があった(彼らは日本の敵)
あの発言は真実である。それはCNNの明らかな偏り(これはジャーナリストであるオキーフが内部潜入して暴露した社長の発言を考慮すると明らかである)、そして以前の動画記事で触れたニューヨークタイムズの台湾に対する社説を見ると明らかである。彼らは台湾を中共に売り渡そうとして、中共と経済協力をしようとしていた
ブリンケンと共に行動ジェイクサリバンはこの記事をヒラリーへメールをし、ヒラリーはとても賢い!ナイスアイデアと返答した。それが彼らの本音なのである。異様に彼らの中共へのパフォーマンスの対中姿勢を宣伝している機関に違和感を感じざるを得ない。
外資規制の実例
日本にはNHK以外のテレビ機関は多数存在している。今日の主人公はフジテレビである。彼らは外資規制の上限オーバーで大炎上しているが、彼らの話に入る前に国外の話をしておこう。
もちろん外資なので、日本ではなくアメリカにも外資に大きく投資されている宣伝機関は多数存在している。
保守系サイトのフェデラリストによると、彼らはある組織の厳しい監視の元で宣伝を行っているという。それはどの組織か? 中共(CCP)! 彼らは中共企業や中共政府と親しい金銭関係を持っている。
それはもちろん外資に当たる。というか国家反逆罪ではなかろうか？フェデラリストのヘレンローリーはこう語る。この金銭的関係は、中共の容認できない行為への異議を封殺するだろう。
優秀な彼らは具体例をあげている。その中から2例ほど紹介しておこう。まずはニューヨークタイムズだ。
メキシコのビジネス業界の大物であるSlimがいる。彼は世界で24番目に裕福な人物である。彼が率いるコングロマリットである、Group Carsoは不動産、エンタメ、ハイテク、金融、教育サービスが含まれる。メキシコ証券取引所の上場銘柄の40%が彼の会社であり、彼の純資産はメキシコの国内総生産の6%に相当する。
彼の手はヨーロッパにも及ぶ。不況であったスペインの不動産を最安値で買いだたき、スペイン企業の株式を安値で買いだたいた。あのウォーレンバフェットやゲイツの純資産を上回ったことがある大物中の大物がメキシコに存在しているのだ。彼はメキシコのオリガルヒである。
そして彼は中共政府と密接な関係をもつ中共企業 (というか全ての中共企業が政府の管理下にあるのは自明だが) と密接な関係を持っていた。
中共のJACモーターズはメキシコで自動車製造を開始した、これは貿易戦争を回避するための動きである。彼らはラテンアメリカで車を売り始めた。Slimの会社はHuaweiの関連企業と連携し、5Gネットワークプロジェクトを推進していた。Huaweiの機器や5Gネットワークは米国で禁止されているはずだ。これは米国の法律の回避である。
そんなSlimはニューヨークタイムズの筆頭株主である。彼は17.4%の株式を保有している巨大株主だ。彼は取締役会の1/3の投票が可能である。
そして次はCNNである。CNNはワーナーメディアにより所有運営されている。ワーナーメディアは世界のマスメディアとエンターテイメントを牛じる会社である。この巨大企業はFortune500で98位に選ばれている。
フェデラリストによると彼らは中共の宣伝機関に5000万ドルを注入している。ワーナーメディアは中共をパートナーとしてみなしている。彼らはこう語る。
中共は最も魅力的な地域の一つである。この注入により、強いパートナーシップがもたらせられるだろうと。オキーフに暴露されたCNN社長ジェフザッカーもこの会社の重要人物であるが、ザッカーはTurner Sportsを通して、中共でスポーツを放映している。なんのスポーツか? NBA!
Miles Guoにより作成された動画終局の戦いシリーズで、このNBAは近平と共に登場するわけだ。そしてまだ注目されていない若き中共の皇帝も出てくる。この話は次回以降にでも機会があれば紹介しよう。
フェデラリストはこのほかにABC、MSNBC、ブルームバーグをあげている。米国で主要とされる宣伝機関のほぼ全てがリスト化されてることに驚きを隠せないだろう。
中共のアメリカ浸透工作であるBGY戦略はここまで来ているのだ。洗脳されている国民は多数存在するだろう。何百回もいうが、中立な客観的な報道など幻想である。
逃げ切り
これはアメリカのケースである。当然日本にも外資は進入している。それは日頃我々が浴びる宣伝の多さを考慮すると、違和感は特に感じないだろう。
今日はあえてNHKの記事を参照しておこう。これはあえてである。素晴らしい人たち(皮肉)!
NHKによるとフジは2012年から2014年にかけて放送法の外資規制に違反していたという。そして2014年に総務省に注意を受けていたとのことだ。この総務省の注意は口頭である。口頭!
放送法にある外資規制には20%未満に抑える規程がある。彼らはその20%を超えていた。Slimですら17.4%であるのだ。彼らはニューヨークタイムズ以上の機関である。すごすぎ!
そして彼らは反省していない。20.00042%から20.00083%の超過を、社長はわずかにせよ超過しというセリフと共に外資規制批判を陳謝した。そもそも20%近くあるのが異常である。
そんなフジに対して武田良太総務大臣は、同社の行政処分は行わないと述べた。
同じく外資規制が発覚した東北新社は衛星放送事業の 認定の取り消しが行われているのにもかかわらずだ。彼はこう弁明した。取り消し処分を行う時点で取り消し事由の存在が必要だと言った。
何かがおかしい。東北新社が外資比率の20%を超えていたのは2017年10月の話であり、取り消されたのは2021年5月だったのだが。。尚且つ彼らは20.75%であるため、彼らのわずかにせよという陳謝は通用しない。
つまりこれは苦しい言い訳なのである。これは巨大メディアを守るための付け焼き刃の理由づけにすぎない。彼らは大きすぎて潰せないというわけだ。
そして、そもそも20%という数字も怪しいのである。
Twitterユーザーによく知られた情報によると フジテレビは29.8%の外資比率になっているのだが。
彼らのサイトには議決権の20%以上となる場合には、放送法の規定により、認定放送持株会社の認定が取り消されることになると書かれているのだが。
まとめ
- バノンは警告していた。NHKは日本のCNNであり、日本のニューヨークタイムズであると
- CNNやニューヨークタイムズはリベラルの巨匠であることは言うまでもない
- 彼らは中共とズブズブの関係である。それは彼らのパートナーや株主を見れば明らかである
- 実際日本の宣伝機関は彼らの宣伝を垂れ流しにしているのでこの言葉は正しい
- そしてNHKだけではなく他の機関にも彼らにふさわしい名称を与えることが可能である。
- 人民日報、環球時報とでも言っておこう。言い過ぎではない。
- そんなフジは外資規制を違反していたことで炎上しているが、逃げ切る模様だ
- では彼らの外資とは誰なのか？
米金融屋(ウォール街)、韓国資本などネット上には様々な話がある。それはまた次回以降
次回以降は金融屋に着目する。総本山である
コメント